[背景・ねらい]
海外では海の酸性化による沿岸資源への影響が既に顕在化しており、日本でも漁業者の懸念が高まっています。しかし日本沿岸では本格的なpHのモニタリングが行われていなかったため、2020年度から日本沿岸の複数点におけるpHのモニタリングを実施し、今年度その結果をとりまとめました。
[成果の内容・特徴]
全ての海域でpHの年平均値は8.0〜8.1で、生物に危険なレベルではありませんでした。ただし、降雨の後に数日から10日程度の短期間、pHが平均値から大きく外れ、沿岸生物に影響があるとされるレベルまで低下する場合があることも確認されました(図1)。pH低下時に採取された沿岸生物から酸性化の明確な影響は検出されていないことから、今回検出された一時的なpH低下現象が沿岸生物に与える影響は、今のところないと考えられます。しかし将来さらに酸性化が進行すると、pH低下の頻度や継続時間が徐々に増加し、どこかの時点で生物への影響が現れる可能性があります。
短期的なpHの低下がどのような原因で生じているのかを検討するために、各海域の河川の影響の大きさの指標である塩分の10日間標準偏差を計算して、pHの10日間標準偏差との関係を調べたところ、両者の間には統計的に有意な相関が認められること、またその回帰直線の傾きは、流入する河川水の栄養塩濃度が低い海域ほど小さいことが判りました(図2)。つまり、同じ規模の塩分低下現象で引き起こされる短期的なpHの低下量は、流入する河川の栄養塩濃度が低い海域ほど小さくて済むということをこの結果は示しています。
将来の酸性化によって沿岸のpH年平均値が徐々に低下してきた場合でも、沿岸域に流入する河川水の栄養塩の濃度を削減することにより、短期的なpH低下の大きさを抑制する事ができれば、pHの短期的な最低値は、現在と同程度に維持できる可能性が示唆されました。
[成果の活用面・留意点]
日本沿岸における海洋酸性化の影響は、少なくとも現時点では小さいことを明確にできました。また、流入河川の栄養塩を削減することで、将来も、pHの短期的最低値を現在と同レベルに維持できる可能性が示唆されました。ただし日本の沿岸域では栄養塩負荷量の低下による生産力の低下も問題になっています。今後、酸性化の抑制と生産力の維持を両立する栄養塩供給レベルの検討が必要です。
[その他]
研究課題名:環境研究総合推進費事業「海洋酸性化と貧酸素化の複合影響の総合評価」および日本財団助成事業「海洋酸性化適応プロジェクト」
研究期間:2020年度〜現在
予算区分:
研究担当者:小埜恒夫、村岡大祐、鬼塚剛、須藤健二、岡村知海
発表論文等:Ono et al., Biogeosciences, 21,177-199, 2024.
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